コンタクトレンズ購入時に、医師による治療を必要とする症状があり、医師によって治療がおこなわれる場合は医療費控除の対象になります。

医師による治療が必要な症状は以下になります。

たとえば、視力を回復させるために、オルソケラトロジー（角膜矯正療法）と呼ばれるコンタクトレンズを使用した場合は医療費控除の対象になります。

近視や遠視などの矯正のために購入したコンタクトレンズは、基本的に医療費控除の対象外となるので注意しましょう。

治療を目的としたコンタクトレンズの購入費を含めた1年間の医療費総額が10万円を超える場合、医療費控除の対象になります。

ただし、控除を受ける方のその年の総所得金額が200万円未満の場合、総所得金額等の5％の金額を超えていれば医療費控除の適用を受けられます。

医療費控除の対象になるのは、支払い済みの医療費の合計金額から10万円もしくは総所得金額の5％を差し引いた金額です。

たとえば、総所得金額が200万円以上ある方の年間の医療費が14万円だった場合、4万円が医療費控除の対象になります。

しかし、保険金で補填された費用（入院給付金や高額療養費制度の払戻金など）がある場合は、合計の医療費から差し引いて計算する必要があります。

コンタクトレンズの医療費控除を受けるためには、コンタクトレンズ購入時の領収書の保管が必要です。

確定申告時に領収書の提示が必要になることはないものの、確定申告の期限から5年間は提出を指示されるケースがあります。

領収書を紛失してしまうと、再発行するために数千円の費用がかかる場合があるため、紛失しないよう確実に保管しておきましょう。

生計を一にする配偶者や親族がいれば、その方のために支払った医療費も医療費控除の対象です。

たとえば、治療に必要なコンタクトレンズの購入費を含む本人の医療費が年間10万円未満だったとしても、家族や親族のために支払った合計の医療費が10万円を超えていれば医療費の控除が受けられます。

医療費控除の還付申告は、還付を受けたい年の翌年1月1日から5年間実施できます。

還付申告とは、予定納税や源泉徴収による納税額が、本来の税額より多く納めているときに還付を受けるためにおこなう手続きのことです。たとえば、2024年分の還付申告をしたい場合、5年後である2029年12月31日まで確定申告書を提出できます。

医療費控除の確定申告をする際は、以下の書類を準備してください。

適用を受ける控除の種類によっては、ほかの書類が必要になる可能性があるので、事前に国税庁のホームページで確認しておきましょう。

確定申告書を提出する際は、医師による治療を必要とする症状や疾病名が記載された処方箋を添付する必要があります。

処方箋の添付は、医療費控除の明細書に以下の項目を記載することで省略することができます。

添付しなかった処方箋は、提出が求められる可能性があるため、確定申告から5年間は保管しておくようにしましょう。

医療費控除の確定申告の書類が準備できたら、記入しましょう。

医療費控除を申告する際は、明細書に「治療を受けた医療機関名」や、「医療費の金額」などを記載する必要があります。

生計を一にする親族や配偶者のために支払った医療費がある場合は、忘れずに記入しましょう。

医療費控除の確定申告の書類に記入できたら、提出してください。

1月1日〜12月31日までの所得に関する確定申告書の提出期間は、原則として2月16日〜3月15日です。

提出方法は以下の3つです。